交通事故後の病院受診は何科？症状別の診療科、受診の流れを解説

車などで交通事故にあった後は、自覚症状や目に見える状態に関わらず、なるべく早く病院を受診し、医師による検査や診断、適切な治療を受けましょう。

しかし、どこの病院へ行くのがベストなのか、何科を受診すればよいのか、迷うこともあると思います。

今回は、むちうちなどさまざまな症状に合わせた診療科や、いつまでに病院に行くべきか、受診の流れや病院以外の通院先について解説します。

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交通事故後の病院は何科に行けばいい？

交通事故にあったとき、どこの病院へ行けばいいのか、何科を受診したら良いのか迷う場合も多いかと思います。

緊急の場合は救急の受診先を探す必要がありますが、そうでない場合は、整形外科のある総合病院を受診すると安心です。

緊急の場合は救急の受診先を探す

交通事故直後で意識レベルが低下していたり、頭のケガがある場合・骨折が疑われるような場合など、明らかに緊急性が高いと判断できる時には、直ちに救急車を呼びましょう。

一方救急車を呼んだ方がいいのか、今すぐに病院に行った方がいいのか、様子を見るべきなのかなど判断が難しい場合は救急相談センターに連絡し、受診の可否を相談できます。

救急相談センターの電話番号は＃7119で、窓口では医師・看護師・トレーニングを受けた相談員が事故の状況を聴きとり「救急車を呼ぶべき症状か」「今日中に受診できればよいのか」などを判断し、指示をしてくれます。早めに受診できる医療機関なども紹介してくれるはずです。

事故後は動揺しており、救急相談センターの電話番号がすぐに思い出せないこともあるでしょう。緊急に備え、自分のスマホに番号を登録しておくか、車内に保管している車検証と一緒に番号も控えておくと安心です。

どこへ受診するか迷ったら整形外科のある総合病院へ

交通事故にあい、病院の何科を受診するべきか迷った場合は、まずは整形外科のある総合病院を受診しましょう。

受診を迷ったときに総合病院をおすすめするのは、複数科をまたいでの受診が可能だからです。

総合病院は以下のように定義されます。

総合病院：患者100人以上の収容施設を有し、診療科名に内科、外科、産婦人科、眼科及び耳鼻いんこう科を含み、かつ、設備の諸規定を満たし、都道府県知事の承認を得ている病院をいう。（医療法第４条）

引用：厚生労働省公式HP「用語の説明」

総合病院のうち交通事故にあった人が受診する病院は、整形外科・脳外科がある病院が良いでしょう。理由は交通事故後に受傷が多いのが整形外科や脳外科のケガなどの症状だからです。

たとえば事故直後は頸椎の痛みで整形外科を受診し、あとから同じ病院で必要があれば脳外科と連携して治療を行う事が可能です。

また、規模の大きな総合病院ですと窓口に受診科を相談できる担当看護師や案内係がいる場合もあります。

もし近くに総合病院がない場合には近くの整形外科を受診するようにしましょう。

交通事故後の症状に応じて何科を受診するか選ぶ

自身の症状がはっきりしている場合は、その症状に応じた診療科を選びましょう。

次の項目では、交通事故に関わりのある診療科を紹介しています。

交通事故によく関わる診療科

それでは、交通事故に関わりのある診療科を紹介していきます。

整形外科

▲交通事故後の整形外科受診

交通事故後の症状で、むちうちや骨折が疑われる場合は、整形外科に行きましょう。

整形外科は、筋肉や骨を専門的に診察します。レントゲンやMRI・CTといった詳細な検査を受けることも可能です。

脳神経外科（脳外科）

頭部を強く打ち頭痛や吐き気がある場合、頭部の血腫（たんこぶ）などがある場合、頭部の切創など外傷がある場合には、「脳外科」を受診するといいでしょう。

脳外科では、MRIやCTによる検査で脳に損傷がみられるかどうかが判断されます。また、眼球運動や顔面の感覚など神経学的所見の確認、めまいや頭痛など自覚症状の有無も確認し、頭蓋内血腫や脳挫傷の有無も診断します。

関連記事交通事故で頭を打った…通院先は「脳神経内科」「脳外科」？

リハビリテーション科

整形外科を受診後、痛みや症状の早期回復を目指すために医師の指示のもと運動療法や物理療法などが行われます。

交通事故後は、痛みにより筋肉が過剰に緊張します。また、それにより痛みを悪化させたり痛みを逃がすような姿勢をとったりすることで姿勢が悪くなり、他の部位まで痛みがでるといった、悪循環におちいることがあります。

痛みのある部位をどの程度動かして良いのか、痛みを抑える正しい姿勢のとり方や日常生活での注意点、自宅でできるセルフトレーニングなど理学療法士が中心となり一人ひとりに合わせた治療プランを提供していきます。

また、温熱療法や電気療法、牽引療法といった物理療法も痛みなどの症状に合わせて行います。

精神科・心療内科

交通事故による影響は、身体だけが受けるものではありません。

記憶障害や睡眠障害、気分の落ち込みなどが起こる場合があります。脳外科で検査を受け、脳に損傷がない場合、心因性の症状であると疑われます。

心因性の症状が疑われる場合には心療内科や精神科を受診することがあります。

関連記事交通事故後の精神不安定状態への対処｜うつ病やPTSDで後遺障害等級認定は？

子どもは何科を受診するべき？

交通事故にあった場合、大人と同様にむちうちなどを患う可能性があります。そこで、小児科を受診すべきか、整形外科を受診すべきか迷うかもしれません。

小児科は「小児内科」ともいえる科であり、主に感冒などの感染症や喘息など内科的疾患を診察する科です。外力（機械的、物理的、化学的）による外傷は専門外となるため、交通事故による怪我の場合は大人と同様に専門である整形外科を受診しましょう。

子どもは症状を自分でうまく説明ができないことが多く、そのまま放置することで慢性的な首の痛みや肩こり、頭痛などが生じる可能性があります。

本人が大丈夫だと言ってもまずは整形外科を受診すると良いでしょう。

医師監修むちうちが疑われる子どもにみられる症状や治療の進め方を解説

交通事故後いつまでに病院に行くべき？

交通事故では物損事故と人身事故があり、人身事故の場合は警察へ医師が作成した診断書を届け出る必要があります。

▲警察への診断書の提出が遅れるとどうなる？

しかし、人身事故では事故との因果関係を明確にする必要があり、事故から2週間を過ぎると因果関係がないとみなされ診断書が受理されない可能性があります。

そのため、交通事故後は遅くても10日以内に病院を受診しましょう。

関連記事【医師解説】交通事故の後、病院は何日以内に行けば大丈夫？

症状がある場合は、なるべく早めに受診しましょう

▲交通事故により現れた症状のアンケート結果

交通事故では強い衝撃により頭が大きくゆさぶられ、首や背中に想像以上の負担がかかります。

そのため、首の痛みや肩こり、頭痛、めまい、吐き気、耳鳴り、腕のしびれ、倦怠感などの症状が出現する可能性があります。

また、頭を強く打っている場合では脳の異常など重篤な病態の可能性もあるため、なるべく早めに病院を受診し、レントゲンやMRIなどの検査を受けてしっかりと医師の診断を仰ぎましょう。

症状が軽度であっても早期に適切な検査や治療を行わないことで半年たっても症状が改善せず、場合によっては数年以上も後遺症が続く可能性もあります。

そのため、症状がある場合にはなるべく早めに病院を受診しましょう。

痛みがなくても念のため病院は行きましょう

▲交通事故後、痛みがなくても病院に行くべき理由

交通事故後に痛みといった症状がない場合でも、念のため病院を受診しましょう。

交通事故では突然の衝撃により興奮状態となり、アドレナリンなどの痛みを感じにくくさせるホルモンが分泌されます。そのため、事故直後は症状が自覚しづらいと言われています。

また、自分自身に起こった突然のショックで感覚が麻痺を起こしたり意識と知覚が乖離したりすることで痛みを感じなくなる場合があるとも言われています。

しかし、事故から数日後や数週間後に自覚症状が出現してくる場合も多くあります。

また、痛みがなかったとしても自分では気が付かない見えない部分にダメージを受けている可能性もあります。例えば、頭部を打っている場合には、目で見える出血などがなくても脳内で出血している可能性もあります。

そのため、事故直後に痛みや症状がなかったとしても病院を受診し、しっかりと検査や医師の診断を受けましょう。

関連記事追突事故で痛くなくても病院受診する理由 – 痛みが出た時へ備えよう

病院に行かない・初診が遅れるとデメリットがある

交通事故から病院へ行くまでの期間が空いてしまうと、身体の痛みといった症状が「交通事故が原因であるとは限らない」と判断されてしまう可能性があります。

交通事故による痛みであると診断してもらうためにも、なるべく早く病院へ行きましょう。

交通事故後に治療を受ける流れ

交通事故後に受診をする流れは、事故の状況や怪我の重症度により異なります。今回説明する流れは負傷者の怪我が歩いて帰宅できる程度の場合です。

多重事故や意識レベルが低下するほどの重症の場合は負傷者の保護と救急車要請が優先です。

負傷者の保護

事故にあった場合、最優先すべきは負傷者の保護です。たとえば車対バイクの事故でバイクの運転手が交差点に取り残された場合、後続車に接触するリスクがあります。

事故に遭遇した場合、動ける負傷者は安全な場所へ移動するなどし、関係者の安全を確保しましょう。その後、警察への通報をします。

相手側の情報を確認する

事故相手の怪我の状況を確認し、会話が可能であれば相手の氏名・電話番号など連絡先を確認します。相手の情報は、保険会社に連絡をした時に必ず訊かれるため、相手には保険会社に連絡先を伝える旨を承諾してもらいましょう。

事故後で動揺がある場合、自分で記録をすると連絡先の聞き間違い・書き間違いのリスクがあります。メモ帳などを持っていれば先方に書いてもらうのが良いでしょう。

また、任意保険に加入しているかどうかも確認が必要です。受診の際に窓口で確認されることがあります。

保険会社と連絡をとる

自分が加入している保険会社に連絡をし、事故相手の連絡先を伝えます。すると自分の加入している保険会社が相手に連絡をし、相手の保険会社を確認後、相手の保険会社とやり取りをしてくれます。

事故の過失割合などは保険会社同士でやり取りをしてくれるため、やりとりについては保険会社に任せましょう。

▲過失割合とは？

自分の保険会社からは「受診の予定はありますか？」などと訊かれますので、受診希望であれば伝え、窓口で伝えるべきことなど指示を受けます。

病院に受診する

事故の状況や怪我の程度にもよりますが、できれば事故の翌日から3日以内に受診するのがよいでしょう。一般に事故の衝撃が大きければ怪我の程度も大きいことが多いのですが、当然例外もあります。

事故直後は事故の程度が軽く、自分としては怪我はないと思っていても翌日から3日後くらいに頸部の違和感などを覚える場合もあるのです。放置した場合に長引くこともありますので、急性期といわれる3日以内に受診することをお勧めします。

通院して治療を継続する

事故後1回目の受診では医師から通院が必要か、次回の受診は症状が気になった時のみでよいかの指示があります。通院間隔については医師から「次回は1週間後に来てください」など指示があるため、指示通りの間隔で受診するようにしましょう。

骨折や打撲はある程度治癒までの期間が予測できる場合もありますが、頸椎症や腰椎捻挫は治癒の見込みが立ちにくかったり、違和感や張りなどの症状が消失しにくかったりするケースもあります。長期の通院が負担になる場合は、通いやすい病院に転院したり、整骨院での施術を併用したりすることも検討しながら治療を継続します。

症状固定と後遺障害診断書の作成

▲後遺障害とは？（後遺症と後遺障害の違い）

交通事故後日数が経過したあとも後遺症が残った場合は後遺障害認定を受け、慰謝料を請求できる場合があります。

後遺障害には「骨折や捻挫などによって局部に神経症状をきたす神経障害」や、「頸部や胸腰椎が硬直することなどにより動きにくくなってしまう運動障害」「上下肢の関節が強直したり可動域が制限される機能障害」などがあります。どの様な障害であっても、医師の診察に基づいて後遺障害診断書を作成してもらうため、定期的に病院で診察を受ける必要があるのです。

▲後遺障害診断書とは？

元弁護士監修交通事故後の被害者の流れを解説｜事故発生から示談まで

病院での治療費の支払い

基本的には加害者側の保険会社が病院にかかる費用の支払いを行います。

基本的には加害者側の保険会社が支払う

交通事故による怪我で通院する場合、治療費の支払いを賄うのは加害者側の自賠責保険です。支払いは医療機関などでの治療費だけでなく、通院にかかったバス代など交通費なども請求対象に含まれます。

▲自賠責保険とは？

基本的には、加害者側の任意保険会社を通して請求や示談が行われます。また、自賠責保険には120万円の補償の限度額がありますが、超えた分は任意保険会社が補償します。

当日や急な受診は立て替える場合もあるので注意

損害賠償請求は、損害が発生してから請求するものであり、治療費もまずは自己負担してから、相手側に請求するのが原則です。

しかし、相手側の任意保険会社が「一括対応制度（一括払い制度）」をとっている場合には、任意保険会社が通院先の医療機関に直接支払ってくれます。

そのため、被害者が病院へ通院したとき、治療費を立て替えて支払う必要はありません。

任意一括対応とは？

しかし、急な事故で保険会社の事前連絡なく病院へ行った場合などは、被害者自身が立て替えることもあります。

立て替えた費用は、後日相手側の保険会社へ請求します。

関連記事交通事故で病院への支払いは誰がする？立替や自己負担するケースも解説

複数の診療科は受診できる？

交通事故で複数の診療科は受診できるのでしょうか？

違う症状であれば可能

症状が複数ある場合には、それぞれの症状に合わせて複数の診療科にまたがって受診し治療することが可能です。

たとえば追突された衝撃でハンドルに顔面を打ち、顔面の打撲と歯が折れた場合には整形外科と歯科といったように異なる診療科を受診することができます。

このように複数の診療科の受診が医学的に必要であれば、それぞれの診療科における治療費や通院費、慰謝料など加害者側に損害賠償を請求できる可能性が高くなります。

▲交通事故の損害賠償の内訳

また、主な症状の治療をしている最中に、後から他の症状が出てきた場合にはすぐに担当の医師に相談し、必要であれば他の専門の診療科を紹介してもらいましょう。

事故後に相当時間が経過している場合では他の診療科で治療を受けたいと思っても、事故との因果関係を明確にすることが難しく、損害賠償を請求できない可能性があります。

また、同じ症状に対して複数の病院や異なる診療科を受診した場合、重複して受けた治療や診察においては必要性がないと判断され、損害賠償を請求することが難しくなる場合もあります。

病院を変えたい場合は転院を

通院先自体を変えたい場合は、今通っている病院に転院希望の旨を伝えましょう。

転院をすると、通院のしやすさやストレスの軽減など、より自分にあった環境で通院ができるメリットがあります。

一方でデメリットもあります。まず、転院先が必ずしも良いとは限りません。転院前にはなかなかわからないことなので注意が必要です。

また、短い期間に転院を繰り返すと、患者側に問題があるのではと保険会社に思われてしまう場合があります。

さらに、何度も主治医が変わることによって、治療経過がわかりづらくなります。

転院するときのポイント

▲交通事故で転院する方法

では、問題なく転院するためにするべきことは何でしょうか？

• 加害者側の保険会社に伝えること
• 紹介状をもらうこと
• 転医と記載してもらうこと
• なるべく早めに転院する
• 転院の回数は最小限にする

まず、転院することを治療費を支払う相手側の保険会社にきちんと伝えましょう。

主治医にも転院したい旨を伝え、紹介状を書いてもらいましょう。

また、転院する際に、誤って「治癒」や「中止」と記載されてしまう場合があるため、きちんと「転医」と記載してもらいましょう。

さらに、交通事故から時間が経過してから転院を希望すると、不要な転院と判断されてしまう場合や、診断書作成に応じてもらえない場合があります。

なるべく早く転院をし、転院を何度も繰り返すといった行為は避けましょう。

関連記事交通事故でも転院はできる？病院を変えるメリット・デメリットも解説

他にもある通院先

交通事故による怪我の場合、通院先は病院だけではありません。

整骨院・接骨院

整骨院では、国家資格である柔道整復師が施術を行います。内容は手技療法や物理療法、運動療法などです。

▲整骨院・接骨院で受けられる施術の種類

交通事故に多いむちうちは、CTやレントゲン検査などに写らない場合もあります。整骨院の手技療法は、柔道整復師が直接痛みのある部分に触れて施術するため、お客さん一人ひとりにあわせた施術が可能です。

整骨院と接骨院は名称が異なるだけで、施術内容は整骨院と変わりません。

また、整骨院は土日・祝日や夜の時間帯に営業しているところもあり、生活に合わせて通いやすいメリットがあります。

整形外科への通院が難しい場合は、整骨院との併用も検討し、自分に合った通院先を選びましょう。

整骨院への通院は整形外科との併用が基本

▲交通事故の怪我で整骨院と整形外科を併用通院する為のステップ

整形外科と整骨院の併用通院はできますが、整骨院へ通院を考えた時、事前に医師に相談しましょう。ケガの時期や状態によっては整骨院の施術が適さない場合もあるからです。

また、定期的に整形外科を受診しながら、整骨院にも通院する必要があります。

整形外科と整骨院を併用通院するためには、「診断書を必ず取る」「加害者側の保険会社に了承を得る」など手続き上必要なこともあります。

また、整骨院は病院ではないため、整骨院だけに通ってしまうと、保険会社から慰謝料などの補償が受けられなくなる可能性があります。

保険会社の許可を受けたうえで、最低でも月に1回は病院にも併せて通院するようにしてください。

整形外科と整骨院の違いをきちんと理解して、両者を上手に使い分けて交通事故の痛みを改善させましょう。

関連記事整形外科から整骨院へ転院・併用はできる？同意書や診断書が必要な理由

交通事故後にどこへ受診するか迷ったら整形外科へ

交通事故にあったら、まずは病院へ行きましょう。

交通事故直後は、自覚症状が出ない場合もあります。

むちうちや骨折が疑われる場合には整形外科、頭部を強く打った場合には脳外科に行きましょう。専門的な診察や検査により、心療内科などを案内される場合もあります。

迷った場合は、整形外科のある総合病院へ行き、医師の診察を受けましょう。

参考
1）厚生労働省HP：用語の説明

2）総務省消防庁HP：救急安心センター事業（#7119）ってナニ？

3）横浜市役所HP：急病時のご相談・救急医療機関のご案内

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